Dr. DeBakey　胸部外科医ならずとも、その名前は知っているのではないだろうか、DeBakey先生のことを。私も日本にいる時に、一度だけ講演を聞かせて頂いたことがある。お年97歳、Aortic dissectionの分類で有名な先生だが、Aortic dissectionで入院・手術を受けられたそうだ。一度は手術を拒否、その後の手術への経緯も伺えて興味あるニュースだ。

ttp://www.naplesnews.com/news/2007/jan/01/patient_was_97/


　実験。今日は明日のInterview前のResidentとの夕食。今までに多くのDoctorを見てきたせいか、英語と言えども会話をして数分で、その立ち居振る舞いなどからその人となりが見えて来るようになった。Dr. Fung, Dr. Sipersteinの素晴らしい人格が感じ取れ、またCandidateはInternational、ResidentもInternational、女性Residentが多いのが特徴であった。どちらかというとこのDepartmentはScientificというよりも、Factoryのような印象であり、逆に私を売り込めるポイントであるように感じた。

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日本心臓血管外科専門医への道　Interviewの際にも少し話題にもなったので、少しまとめてみたい。日本の心臓外科成績は、世界と比べてもあまり極端に劣るわけでもないので、あえて制度を変える必要もないとも言える。しかし時代は変化している。右肩下がりの医療費、訴訟の増加、志望者の減少、今まではその成績をマンパワーで補っていたのだが、それらに無理が生じているのを、現在の若手心臓外科医は感じているのだと私は思っている。

　一つのターニングポイントが、2005年の東京医大事件そして2006年の福島大野事件であったように思う。東京医大事件の際には、日本胸部外科学会は、専門医として認定しておきながら（それってずるいんちゃう？）、専門医を剥奪するということで事態の収拾を図ろうとした（とかげのしっぽきり？）。同時に、専門医取得に必要な年間手術数を50例に引き上げた（50例でいいの？）。

　多くの心臓外科医が疑問を持っている中で、福島事件は起こった。何ら証拠隠滅の企図も無いK医師を、その事件から一年以上も経っているのに、福島県警は刑事責任があると判断し逮捕し日本中の医師を震撼させた。日本産婦人科学会は東京医大事件の時とは異なり、専門医として認定しているK医師を擁護する立場をとった。なぜならば、世界でもトップレベルの日本の産科医師レベルのスタンダードを決めるのは、裁判所・警察では無く、医師であるべきであると認識しているからだ。

　これら２つの事件から我々心臓外科医が疑問に感じたこと、
その１、専門医とは何か？
その２、専門医としてのスタンダードは十分なのか？
その３、専門医トレーニングは、どうあるべきなのか？　カリキュラムは？
その４、同様の医療事故が発生した際に、今度は日本胸部外科学会は、専門医を擁護してくれるのか？

　そして学んだこと、
その１、学会は頼りにならない。
その２、常に訴訟のリスクは背負っている。
その３、マスコミ・警察・世間の医療バッシングは、留まる所を知らない。

　現在日本の心臓外科手術を50,000例とすると、1人50例ということであれば、1,000人の心臓外科医が必要になる。しかし現在の専門医は、既に1,848人が存在する。コメディカルの極端に少ない日本では、心臓術後を支えているのは、この他の若手心臓外科医2,000人強であるという現状である。もちろん個人個人は、外科医の腕を磨くことに励まなければいけないのは基本として、現在学会に求められていることは、
１、常に医学の向上を目指しながら、
２、日本全国の手術成績の集計
３、実情に合った専門医としてのスタンダードの確立
４、手術領域、術後管理領域でのコメディカル充足への運動
５、コメディカルが期待できないならば、魅力ある『術後管理医』としての仕事の構築
６、集約化が必要であるならば、そのシステムの構築
７、診療報酬含めて、国民医療費再考を政府へ提言

　これが、昨年日本に帰国した際の現場の生の声であったと思う。皆様どう思いますか？

Interviewその２　約束の時間を過ぎて待つこと40分、ようやく手が空いたようだが、いきなり手術室に呼ばれたようでDr.Sの機嫌悪し。手術室までお供をして、その後Officeへ。聞かれるというよりも聞いていることの多い"Interview"であった。まとまりの無い話に終始したのであるが、結論は、『君のキャリアは素晴らしい。心臓外科を目指すならば、外科で4年を費やすよりも、他にいい道があるのではないか』、と理解した。『他のいい道』を、大御所のDr.L、私の推薦者であるDr.Nに私が相談してみて、その後にまたDiscussionしましょう、という結論であった。
　
　英語でのニュアンスはわかりにくいのだが、ものすごい遠まわしに断られているような感じがした。というのも、いろいろな心臓外科の先生に相談して、私が長期間悩んだ末の心臓外科領域の将来に対する結論に対して、外科の先生からいきなりこの選択を否定されたようで、ここに来て門前払いの感がして、非常に複雑な気持ちになったからだ。

　早速Dr.Nに相談してみるが、私の選択がベストであることを確認したのみ。ちょっと敷居が高いが、Department HeadのDr.Lに突撃をかける予定。Totally outではないが、やや旗色が悪いか。他の道を探していく必要がありそうだ。今日はちょっと疲れた。勉強せず。

"Ootaki Y"という名前　本日、一つの論文がAcceptされた。足掛け6年以上の難産だった上に、全部で75個目という節目だったので、今までのPublicationを振り返ってみることにした。

　中には日本語で書かれたものでImpact factorが無いものもあるが、First Authorとして35のPublication、合計75のPublicationのうち46.7%を自分で書いていることになる。Impact Factorは、53.890 / 128.293 = 42.0%となる。

　初めて論文というものを書いたのが1997年、初めてのIF JournalからのAceptが2000年。医師になってからかれこれ7年での、やや遅い1st Publicationとなる。現在、学生のAにも書いてもらっているのだが、もしも私が日本に指導する立場で帰るならば、このギャップを埋めるような教育に貢献できるのではないかと思う。

　2000年以後は、素晴らしい指導者・同僚に巡り合えたこともあり、傾きは急になっている。勉強を始めた2006年頃からはその傾きが緩くなっているが、今年7月までには自分に課せられたタスクはしっかりと果たさなければいけないであろう。

　初めての日本語論文を指導して頂いた故M先生、大学で論文執筆を指導して頂いたT先生、私を叱咤激励してくれた故U先生、前勤務先で素晴らしい指導をして頂いたYa先生・Yo先生、そして現在指導して頂いているF先生、、、多くの先生にお世話になり、本当に感謝したいと思う。

　『学会発表しても、5年もすれば誰も覚えていないよ』、『Ootaki君、Finishしなくちゃ！』、T先生の言葉だが、私が21世紀に生きた証として、"Ootaki Y"という名前を胸に、これからも精進していこうと思う。

通常国会　日本で医療をしていた頃は、患者さんしか診ていなかったので、政治にはかなり疎かったのであるが、医療崩壊の叫ばれる現在、今回の通常国会にはいろいろと興味がある法案が提出される予定である。その一つが提出断念のニュースである。私自身、アメリカと日本の残業に対する国民性が異なるので、WEの導入には少し疑問を持っていた。参議院選挙前ということもあるのだが、今後もこの法案の行方を注視しなければいけない。

ttp://www.nikkei.co.jp/news/seiji/20070117AT3S1601J16012007.html

労働時間規制除外法案、首相が通常国会提出を断念

　安倍晋三首相は16日夜、一定条件を満たす会社員を労働時間規制から外す「日本版ホワイトカラー・エグゼンプション」を導入するための労働基準法改正案について「現段階で国民の理解が得られているとは思わない、働く人たちの理解がなければうまくいかない」と述べ、25日召集の通常国会への提出は困難との認識を示した。首相官邸で記者団の質問に答えた。

　労働時間規制除外は勤務時間の長短で成果を評価しにくい業務に携わり、年収が一定以上ある会社員が自らの裁量で労働時間を決めることができる仕組み。政府・与党は7月の参院選などを控えて野党側が「残業代ゼロ制度」などと批判を強める中、法案を提出しても国民の理解を得るのは難しいと判断した。

　厚生労働省は同制度導入のための労基法改正案のほか、最低賃金法改正案などを労働市場改革関連法案として今国会に提出する方向で検討していた。今後、労働市場改革関連法案すべての提出を見送るのかどうか調整を急ぐ。

エネルギー閑話　暖冬の影響などもあり、ここのところガソリンの値段が下がっている。わかりやすいようにグラフを見てみると、こんな感じだ。

　私が渡米した当初は、$1.11/Gallon = 4L弱という値段だったが、ここまで乱高下するガソリン市場は、日本では想像がつかないのではないだろうか。エネルギー消費国アメリカを端的に現したグラフであると言えよう。

　もう一つエネルギーに関しての話題だが、アメリカではDaylight Saving Timeを採用しているのは周知のことである。今までは4月第一日曜日から10月最終日曜日までの期間であったのだが、これにより0.7%のエネルギー削減されていると計算されていた。2005年締結の"Energy Policy Act of 2005"により、2007年からは3月第二日曜日から11月第一日曜日までの期間となる。たかが0.7%、されど0.7%、いつまでたっても夏時間の導入を見合わせている日本と、ある目的に向かって制度を変更していくアメリカは、非常に対照的だ。

　ちなみにその影響であるが、我々個人の仕事などに関してはあまり際立った影響は無いと思われる。しかし、現在既に市場に出回っているコンピューターに関しては、自動的に夏時間に変更してくれる機能がついているものが殆どである。外来予約時間の変更などに支障が出てくる可能性が示唆されている。またHalloweenも夏時間内に含まれるのだが、18時にはまだ明るい地域があることが示唆されている。

　Step 3のPaper resistrationの分を発送する。対象とする州は、Connecticutとする。これで赤紙が返ってきたら、晴れて受験日を決めれることになる。144/1,447問。UWのCCSは、ちょっと期待はずれ。でも調べてみたら、もっといいのがあるそうだ。

　仕事帰りにYの強い希望でそり場へ、パウダースノーだったが、これで実は3日連続そりということになる。

Letters from Iwo Jima

　日本ではほぼ今までタブーであった硫黄島であるが、イーストウッド監督によって映画化され、こちらアメリカでも公開されることとなった。Cleveland areaでは２軒しかやっていないのだが、早速Cが週末に見に行ってきてくれた。アメリカ人も多く見に来ていたということだ。

　Washington DCに行くと、Iwo Jima Memorial (my photo)に足を運ぶことが多いのだが、ここはいつも人影が絶えることが無い。そしてどのアメリカ人に聞いても、"Iwo Jima"という言葉には反応してくれる。アメリカ人の間では、Iwo Jimaという名前は、Normandyに並ぶ大きな意味を持つ言葉である。

　一方、日本ではどうであろうか？　どれほどの日本人が、この島で行われた戦闘について知っているのであろうか？　広島・長崎については誰もが知っていても、硫黄島についてはあまり知らないのではないだろうか？　戦後の日本の教育に大きな責任があるのであろうが（事実中学・高校での歴史教育では、ほとんどスルーであった）、今一度世界の中での現在の『日本』を考える意味でも、明治維新から第二次世界大戦間の歴史教育は必要であるように思う。日本文化の継承も、第二次世界大戦で途切れているように感じてならない。

余談：硫黄島の絶望的な戦局は、現在の産科医療崩壊の姿とだぶって仕方が無い。

　机上で事を進める大本営（政府、厚生労働省）、圧倒的優位のアメリカ軍（マスゴミ、司法、警察）、民度の低いマスゴミに洗脳された国民（あれっ、今と同じか）、、、。ややもすると、国民は硫黄島の玉砕（産科崩壊）を、戦闘能力の低さ（医師レベルの低さ）と誤解するものもいる。また硫黄島の戦い（地方の産科崩壊）を人事だと思っている節もある。しかし硫黄島（産科医療現場）を訪れて（受診して）始めて、一部の日本国民（妊婦さん）が事の重大さに気づき始める。そんな中、一人、また一人と兵士（産科勤務医）が倒れていく。

　硫黄島の戦いから終戦までは５ヶ月かかり、天皇の玉音放送（阿部首相？するの？）を聞くことによりようやく国民は焼野原（医療崩壊）を目の当たりにして、復興（イギリス型医療投資？）にとりかかるわけだが、さて日本の医療崩壊の場合はどれくらいの期間がかかるのであろうか？　広島・長崎のような『痛み』が（例：国家大臣クラスや有名タレントが、『たらい回し』で死亡？）無ければ、ポツダム宣言受諾（例：イギリスにおけるブレア首相の医療に対する180度方針転換）はまだまだ先のこととのように思える。

　最近、少しずつメディアも医療崩壊を紹介するようになってきたが、まだまだ少数派だ。日本人の民度から言っても、国民全体が気が付くのにはまだまだ時間がかかりそうだ。今後政府が政策転換するにしても、それもまだまだ先の事になるだろう。その時まで兵士の皆さん（勤務医）には、玉砕（産科閉鎖）することなく、細々と（入院制限）でいいですので、新兵（卒後研修医）が補充されるまで、しっかりと戦い（医学）の技術を保持しておいてほしいと思う。

　Crush Step 3を読む。

　首相施政方針演説の中での医療に対する発言、柳沢大臣の『産む機械』発言、高市大臣の少子化に対する理解の無さ、そのまんま東を知事に選ばざるを得なかった人材の無さ、、、、この20年で日本の医療の現状は様変わりした。しかし、政治の世界ではどうだろうか？　程度の低い、堂々巡りをしているような気がしてならない。

　医療問題を論じる場合に、結局行き着く先は『船頭』である。我々がどうネット上で発言しても、おおもとがこんな感じでは、この国の未来も先が見えたような気がするのは、私一人ではないのではないだろうか？

http://www.nytimes.com/2007/01/27/world/asia/27japan.html?ref=todayspaper
New York Timesの一面で、夕張の問題が取り上げられている。

http://abcnews.go.com/International/wireStory?id=2829706&CMP=OTC-RSSFeeds0312
柳沢発言は、世界で取り上げられている（嘲笑されている？）。

　繰り返しになるが、医療知識・技術の伝授を行えるうちに、早急に動かなければいけない。

　（実はこういう私も、もう諦めてはいる。愚痴日記で申し訳ないが、行き着く所まで行かなければ始まらないような気がしてならない。具体的には公立病院での救急・手術・入院制限、人間ドッグは東南アジアでどうぞ、一部の民間病院では、差額ベッド代でかせぐ高度医療、、、。）

ここぞとばかりの社○党　『産む機械』発言で、水を得た魚のように元気になっている某社○党の×△議員であるが、言葉の端を捕らえたこのニュースに対して、底の浅い論議はやめて欲しいものだと思う。問題は、

１、経済専門の柳沢大臣を厚生労働省に起用した安部首相の責任（医療問題に対する姿勢の浅さが感じ取れる）
２、柳沢大臣しか適任がいなかったのか！という国会議員の層の浅さ
３、こんな考えの腰掛大臣を許してしまう日本の政治

　森首相の『神の国』発言なんかも、マスゴミが作り上げた過剰反応の一つだが、言葉の一字一句よりも、もっと大きな問題をとらえて欲しいと思う。本当にこんなことでいいんですか、日本は？

　毎度おなじみのOhioと北海道のGoogle Mapを出して比較してみよう。根室市の人口31,413人からすれば撤退やむなしの声もあろうが、釧路市192,972人まで出なければいけないとすれば、120kmの移動となる。更に高度医療を受けようとすれば、帯広市171,612人または札幌市1,888,367人ということになるが、移動距離は、ClevelandからCincinnatiまでの距離と同じ距離となってしまう。アメリカと違い、平坦な直線道路では無いので、その何倍もの時間がかかることであろう。

　この北海道での医療崩壊は、距離的なやや特殊な問題もあり、兵庫県中部で見られるような自治体の足の引っ張り合いとは異なる（12/8の日記参照）、真の医療崩壊の図であるといえよう。都会から見れば、単なる地方の崩壊にしか見えないかもしれないが、北海道の漁獲水揚げ量最大を誇る根室市、その北にある生乳生産量最高を誇る別海町、北の工業を支える釧路市、これらの産業のへの影響は、都会にも少なかれ影響が出てくるものであると考えられる。

　ここで強調しておきたいのだが、新聞は『集約化』という言葉を用いてはいるが、北海道の状況は決して集約化という体裁のいいものでは無い。集約化とは、ほぼ分散した勢力を一箇所に集めることを指すべきものだが、実際には、既に漸減していくものを見かけ上、一箇所に集めているだけに過ぎない。『撤退』と呼ぶにふさわしい状況である。そしてその先に待ち受けるのは、『ドミノ倒し』である。根室→釧路→帯広→札幌、着々と厚生労働省の思惑通り（？）に、ことが進んでいるようだ。

　医師名義貸し問題は、北海道に始まった医師に対する清水（きよみず）運動だが、その北海道での大きな医療崩壊は、何とも皮肉な現象でもある。あの時の日本全国での医師名義貸し問題に対する対応にも明らかであったように、表面的な対応に追われ、その根本の原因解決を怠れば、現在のこういった大きな医療崩壊を招くのだということを、はっきりと記憶に留めておかなければいけない。