随分体がほぐれてきたが、まだ腰周りに疲労が残っている感じだ。そろそろ靴を買わなければいけないか。Richmondまで。

　ブラスバンドの練習に阻まれて、中途半端なInterval。雨上がりで爽やかな秋空だ。やや冷え込んできたが、紅葉はまだまだだ。
　世間はBailout planばっかり、大統領選挙もあるのだが、もう既に雌雄は決したという感じか。VP debateも余興といった感じで、議論によって何かが生まれるという討論では無く、お互いの（大統領候補）揚げ足とり攻撃に終始した不毛なものであった。

Obama channel　引越しをしてから、Dishに加入しているのだが、Channel #73は完全に一日中Obama候補の宣伝を流しているようだ。
http://news.yahoo.com/s/politico/20081002/pl_politico/22849
　豊富な資金力があるとは言われているが、明らかにTVへの露出度はMcCain候補よりも高いように思われる。Michiganでは、同候補の共和党の選挙事務所を閉鎖することとなり、事実上の同州での敗北宣言も出た。黒人を嫌う白人が多いのも事実だが、大統領の席が随分近づいていることは確かだ。

　NCでXC、アップヒル・ダウンヒルで体をしごく。マラソンの疲れは、ほぼとれた感じだ。スピード練習を行うのはまだ時期尚早か、距離をかせいで3ヶ月間は基礎体力を養う時だ。

　カンファ。GCの健康診断、その後NCラン。紅葉が見頃になってきた。やはりXCは体幹含めて、いい刺激になる。
　世間は株の暴落の話題で持ちきりだ。普通ならば大統領選挙で盛り上がるはずなのだが、既に出来レースになっていることも含んでの今回の暴落であろう。最後のすかしっぺで、どこかと戦争をおっぱじめるのだけはやめて欲しい。

買い？　現在の日経平均株価は下げまくっているが、その原因はドル調達のための、外国人投資家による株の売却のためである。日本企業自体はそれほど大きな問題があるわけではなく、ユーロもドルも信頼できないことから、円は買われて円高が進行している。
　そんな折、政府は企業による自己株購入制限を一時的に撤廃した。その話を待っていたかのように、Fordの軍門に下っていたMatsudaの株を、Fordが売却することを決めた。円高もあり外国からの日本株の購入は困難であると考えられ、ここは日本人によりまとまった株を購入することを切に願いたい。

　飛行場まで送迎。その後タイヤ交換の間、最近のお気に入りの練習場であるNCでXCラン＋自転車。

Monday Night Football　NFL開幕から5週間が過ぎ、そろそろ順位が落ち着いてくる頃だが、通常はNFLの試合は日曜日に行われる。しかし、注目されるであろう一試合だけは、月曜日のGolden timeに行われる。さて今日の試合だが、昨年のSuper Bowlの覇者であるNew York Giantsと、我らCleveland Brownsとの試合だ。
　試合は前半から盛り上がるゲーム展開、弱小Brownsがまさかの善戦、2ndQのロングパスで流れを変えて、17-7までリードを広げる。しかし17-14まで追いつかれて、嫌な感じで3rdQを迎える。フィールドゴールで20-14として、ここがこのゲームのキー、いつもならばここで逆転のTDを決められるところだが、執念のSac。そしてここから、数々の味方のペナルティーをものともしない8分以上の攻撃を続けて、執念のTDを決める(27-14)。75,000収容のStudiumはうるさいことで有名だが、相手QBも味方の声が聞こえないようであった。最後はITを決めて勝負あり。35-14で、神がかり的勝利を決めた。
　今まで多くのみっともない試合を見せてきたBrownsであるが、ここ数年間の中では最高のPerformanceを、それも全国放送で全米に示すことが出来たのは、何だか嬉しい限りだ。まだ２勝３敗と負けがこんでいるが、是非もうちょっと盛り上げていって欲しいものだ。
　（翌日の地元メディアは、大騒ぎであった。）

　完全レスト。

お前が言うか？　突っ込みどころ満載の記事、何とも香ばしい。

医師を全国に計画配置、医療改革で読売新聞社提言読売新聞
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20081015-OYT1T00894.htm?from=nwlb

　医師不足などによる医療の崩壊を防ぎ、信頼できる医療体制を確立することを目指し、読売新聞社（お前の仕事か？）は改革への提言をまとめた。

　お産、救急医療、認知症の介護などが安心して受けられるよう、直ちに実施すべき「緊急対策５項目」と、中長期にわたる「構造改革５本の柱（２１項目）」からなる。提言は、医師不足の地域や診療科に若手医師を計画的に配置（俺達は公務員か？人間だぞ）するのをはじめ、医師派遣を調整する公的機関を創設するよう求めている（医局をぶっ潰したのはお前らやろ）。財源として、２０１１年度までに消費税を「社会保障税」に切り替えて、税率を１０％に引き上げるよう訴えている。

　読売新聞社は、編集局、論説委員会、調査研究本部の専門記者による社会保障研究会を編成し、有識者との意見交換や、医療、介護現場の取材を通じ、医療・介護の改革について検討してきた。今回の提言は、４月の年金改革提言に続き、超少子高齢社会にふさわしい医療・介護の社会保障の方策を打ち出したものだ（Again, it's not your job!）。

　医療・介護は国民全体が使う公共財（それならばそれなりの扱いがあるでしょ）であり、医療を提供する側、利用する患者側（そしてメディア側にも）ともにルールが必要、との認識に立っている。

　まず緊急に取り組むべきなのが、医師不足対策だ。

　医師不足が問題化したのは、２００４年度に始まった医師の新たな臨床研修制度（義務研修）がきっかけだ。研修先として、出身大学ではなく、都市部の有力病院を選ぶ新人医師が増え、地方の大学病院などの人手不足が深刻になった。医師が、勤務する診療科や地域を自由に選べるため、偏在につながっている（問題はそれ程単純では無い）。

　そこで、医師の研修先を自由選択に任せるのではなく、地域・診療科ごとに定員を定め、計画的に配置（www...）するよう制度を改める。対象は、義務研修を終えた後、専門医を目指して３〜５年間の後期研修(誰が教える？誰もおらんぜよ)を受ける若手医師とする。そのため、地域の病院に医師を派遣してきた大学医局に代わり、医師配置を行う公的機関を創設する(www...)。

　産科、小児科など医師不足が深刻な分野では、病院の医師は当直明けで日勤をこなすなど厳しい勤務を強いられている。医師を増やすなど（どこにおる？）で過重勤務を緩和することが必要だが、開業医に比べて勤務医の給与が低いことも問題だ。激務に見合った報酬を得られるよう、緊急に診療報酬を改定して待遇を改善すべきだ（＝給与upにならんのだよ）。

　妊婦ら救急患者が何か所もの病院で受け入れを断られる「たらい回し」の背景には、救急病院の人員が不十分なことがある（ベッドも無いんです、これが国策です）。地域の開業医が交代で病院に詰めて救急医療に参加する体制を、早急に整えるべきだ（どこまで老体に鞭打つ気だ）。中長期的には、救急病院「ＥＲ」を全国４００か所程度に整備する（テレビの見すぎちゃう？www）。

　医師や医療機関による治療技術の格差を是正することも重要だ。学会が認定している専門医制度は、技量を厳しく評価する仕組みに改める必要がある（技量うんぬんより、忙しすぎ）。

　さらに、医療事故の原因を究明し、再発防止に生かす医療事故調査委員会（中身が問題）の設置を急ぐべきだ。

　高齢化で、認知症や寝たきりの患者が急増し、重い介護負担に苦しむ家族は多い。だが、介護サービスに対する報酬が抑えられた結果、介護職員の給与は低く、離職者が相次ぎ、人材不足が深刻だ。介護施設の経営も悪化している。

　介護報酬を緊急に引き上げて職員の待遇と施設経営を改善し、介護を受けられない「介護難民」が出るのを防ぐべきだ。簡単な介護サービスを行う高齢者向けのケア付き住宅を今後１０年で倍増させる必要もある。

　医療、介護の現場が危機に直面しているのは、社会保障費について、政府が予算編成で、高齢化による自然増分（年約８０００億円）を毎年２２００億円抑制してきたことが一因だ。不必要な歳出を削ると同時に、超少子高齢社会に必要な施策には財源を投入すべきであり、やみくもな抑制路線は改めなくてはならない（抑制政策の危険性を、医療側は長らく警告してきた。政府の垂れ流し声明を流してきたのは、お前らやろ）。

　財源については、本紙の年金改革提言で提案したように、消費税を目的税化して税率１０％の「社会保障税」とすべきである。

最終更新:10月16日3時6分

　これだけでは飽き足らず、他でも吼えていたらしい。

　正しい情報もあるにはあるのだが、医師数だけで『不足』を論じているところに間違いがある。医療はチームワークである。医師数には現れない大きな違いがあるのだ。医療システム全体で比較しなければいけない。

http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20081016-OYT8T00224.htm?from=nwla
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20081016-OYT8T00215.htm?from=nwla

医師不足招いた「自由選択」　
「外科、産科」「地方」がピンチ

　各地で医師不足が深刻になり、病院の縮小、閉鎖が相次いでいる。解決のため、読売新聞社は、若手医師を計画配置することを提言した。こうした方法は、欧米先進国でも取られている。（医療情報部　田村良彦、利根川昌紀、地方部　菅野薫）

　わが国の医師数は、１９９６年の約２４万１０００人から、２００６年には約２７万８０００人へと、１０年間で約１５％増えている。それにもかかわらず、医師不足が問題になるのは、複合的な要因があるからだ。

　まず、医師数が増えたといっても、他の先進諸国に比べれば少ない。人口１０００人当たりの医師数は、日本はフランスやドイツの６割程度だ＝グラフ上＝。

　逆に、病院や病床の数は際立って多い＝同下＝。このため、病院ごとの医師数が少なく、一つの診療科に医師が一人しかおらず、満足に休みもとれない場合も珍しくない。過労で病院を辞める医師もいる。

　地域や診療科による医師の偏在も大きい。

　地方の国立大学医学部では、東京など大都市の高校から進学した学生が、卒業後は都会に舞い戻る例も多く、大学が地域医療の担い手を育てる役割を十分に果たせていない。診療科別では、眼科や皮膚科を志望する医師が多い反面、激務の外科、産科を目指す医師は減っている。医師が、勤務する地域や診療科を自由に選べるためだ。

　医師の偏在を是正し、必要な分野や地域に適正配置する仕組みが必要だ。

米独では計画配置
　欧米では、医師の偏在を防ぐため、様々な規制が行われている。

　フランスでは、国が地域や診療科ごとに必要な医師数を調査し、各病院の研修医の数を決めている。

　医学生は、卒業時に国の試験を受け、成績上位の学生から順に、希望する地域や診療科に進む。心臓外科などの専門診療科で研修できるのは、毎年５５００〜６０００人いる卒業生の約半分だ。希望通りの分野や地域に進める学生は１０００人程度。中でも放射線科などは狭き門だ。

　研修医になる段階で定数が決められ、診療科の偏在は、ある程度なくすことができる。

　ただ、研修が終われば働く病院を自由に選ぶことができる。パリや南仏などの病院は就職先として人気が高く、地域的な偏りは避けられない。パリ第５大学のパトリック・ベルシュ医学部長は「地域ごとにも、医師を強制的に配置する必要がある」と強調する。

　地域ごとに、開業医の計画配置を実施しているのがドイツだ。

　１９９３年、州ごとに人口当たりの医師定数を設けた。定員の１１０％を超える地域では、保険診療を行う保険医として開業することはできない。東京医科歯科大の岡嶋道夫名誉教授は「開業医の定員制は、医師の偏在を防ぐ一定の効果をもたらしている」と言う。

　ドイツ保険医協会のローランド・シュタール広報担当部長（４０）は「９３年以降、定数を変えておらず、旧東独地域では医師が足りない。『村』単位まで適正な医師数を出すよう、改定作業を進めている」と話す。

　米国では、医療団体や市民らでつくる協議会が、心臓外科、脳外科など２４の分野について、専門医になるための研修を行う病院を選定する。研修医１人当たりの症例実績が十分ある病院が対象で、募集枠の人数も実績に応じて決まる。この結果、特定の診療科や地域に医師が偏ることを防止できる。

　例えば脳外科専門医は、米国は約３０００人と、人口当たりの医師数で日本の約５分の１に制限されている。このため、一人の医師がこなす手術件数は、日本の医師の５倍に上り、医師の技量も向上する。

外科医ゼロ、秋田の総合病院
　日本病院団体協議会が昨年８〜９月に実施した全国医療機関調査では、「０４年度以降に休止した診療科がある」と回答した病院は、全体の１６％（４３９施設）に上った。診療科別では、産婦人科（７１施設）、小児科（６７施設）が多かった。救急指定を取り下げるなど、救急医療から撤退した病院も１０９施設あった。

　同協議会は「このまま医師不足の状態を放置したら、病院医療が崩壊し、地域医療の維持が困難になる」と危機感を募らせる。

　秋田県北秋田市の公立米内沢(よないざわ)総合病院では、かつて１７人いた常勤医が、今では６人に減った。中でも外科医はゼロとなり、「総合病院」とは名ばかりの状態だ。０４年度に医師の研修が義務化された後、弘前大や秋田大から派遣されていた医師が、次々に大学に引き揚げられたためだ。

　同病院を含む市内３病院の医師は、合わせて２５人。“共倒れ”を防ごうと、市は来年１０月、３病院を統合・再編し、新病院を開設する計画だが、必要とされる約４０人の常勤医を確保できるメドは立っていない。

　欧米のように、医師配置に関する規制策を求める声も聞かれる。

　熊本大病院の山下康行教授（放射線科）は「熊本大では、かつて年２０人ほどいた外科志望者が、最近では１〜２人だけになった。政府は全国の医学部定員を増やす方針を打ち出したが、それだけでは各診療科に必要な医師数が確保される保証はない。それどころか、産婦人科や外科などは敬遠される状態が続き、ひずみはますます大きくなるのではないか。診療科ごとの医師数に定員を設ける必要がある」と話す。

（2008年10月16日 読売新聞)

　しょぼいカンファ。レスト。

　ヘッドライトでMA最高峰を登った後、VTへ移動して、VT制覇。ここからInterview旅行のため、Y先生宅に宿泊。

東京大空襲　別に今に始まったことではない。2006.11.14の日記でも書いているが、今回マスゴミが騒いでいる『たらい回し』騒動は、以前から予想されてきたことである。ただ単に、行政がほったらかしにしてきたこと（指定病院を取り消さなかった）、マスゴミのミスリードで首都圏の産科医療を叩き潰そうとしているだけの話である。産科崩壊→救急・外科崩壊も既定路線であろう。
　焼け野原になってから元に戻そうと思ったら、その２〜３倍の年月がかかる。この２年間何もしていなかったのだから、その頃に戻そうと思ったら、最低でも４〜６年の月日はかかるであろう。しかし、これだけの長期間になってしまうと、既に教育を行うべき中堅が存在しないことを心に留めなければいけない。以前から"Point of return"は既に超えたとの声が多いが、何となく再認識した次第である。

　Orientationやら。

醜い、醜すぎる　今回の墨東病院の件だが、お互い医者同士が撃ち合ったり、今見つけたかのように当直体制の不備を指摘したり、首相談話もしかり。救急搬送ワーストの東京で、土曜日で、さらに高度の医療を必要とする救急搬送が1時間30分程度で出来たのは上出来だと思う。その搬送自体と死亡との因果関係も、しょせん後だしじゃんけんであろう。それほどまでに犯人探しをしたいのか。出産の危険性の認識を理解していないのか。こんな医療になった背景・本質を理解しているのか。あまりにも醜い話である。
　心配なのは、これには間違いなく第二段の公式喧嘩があるだろうということ。お前が悪い、いやお前が悪い、そんな議論が続くうちに、地雷を踏むような施設には診療科には、誰も行かないようになるであろう。

　Dr.U来院。近所ラン、まだやや右膝が痛い。

　とりあえずVISAに関する心配事が一つ消えたが、まだまだ混沌としている病院人事だ。ランはさぼり。モチベーションがあがってこない。

アメリカ大統領選挙〜小学生編〜　アメリカ大統領選挙もいよいよ山場だ。驚いたことに、今度の学校は小学一年生の教育でもそれを取り上げていた。中国語も週に２回あるし（スペイン語は必須になる）、なかなかレベルは高そうだ。

　大掃除、買出しの後、紅葉狩り。季節は晩秋だ。

　とうとう初雪が降った。こたつに続いて、初めて暖炉に火を入れる。心やすらぐひと時である。

ガソリン価格　今日ガソリンを入れたが、何と$2.05まで下落してきた。Clevelandでの9/16の平均価格が$3.99、そこから一ヵ月半で$2.22まで暴落している。バブルであったといえばそれまでだが、$2を切るのは2004年以来か。今Clevelandにいる人にはわかってもらえないかもしれないが、$1.11という時代もあったんだけどね、、、。

　ちなみに、知らない人のためにリンクを貼っておきます。
http://www.clevelandgasprices.com/

　カンファレンス。相変わらずの状態で頭が痛い。Positiveに考えていこう。Halloweenに備えて、庭の掃除をする。ご近所ラン、みんな飾り付けに忙しそうだ。

　アメリカではよくある話なのかもしれないが（と言っても誰もがびっくりしているが）、信じられないことの起こったうちの病院であった。方向性が決まるまでは何とも落ち着かないのであるが、何かしらのモチベーションを持ってきたいものだ。

　日本の医療崩壊を眺めて長くなったが、木刀病院の件では、いろいろな一般人のブログなども覗くこともあり、世間の認識の甘さに感心してしまった。医療界ではこういった問題にずっと警笛を鳴らしてきただけに、私自身ももう涅槃の境地に達したともいえるのであろう。